先進国は、古い兵器を貧しい国に与えました。古い兵器を海に投棄したり、貧しい国に売却したりして、恐るべきことはミサイルを打ち込み、旧兵器の破壊を行いました。テロリストは、そういう貧しい国の人々です。 テロリストは国々に売却された兵器を手に入れました。殺戮が行われないよう、大国は旧兵器を解体して処分して欲しい。現状では解体には莫大な時間や資金がかかるので、貧しい国々に売った方がいいと考えたわけです。 その兵器で、あまりにも多くの罪なき人びとが亡くなりました。もし、アメリカやロシアがテロに対して反撃を開始すれば、子供や女性などの非戦闘員が集中砲火にさらされるという、あまりにも大きな過ちを冒すことになります。 テロリストたちによる非道な行為への怒りを正当化するあまり、アラブ人、イスラム教信者、東南アジア人々など全ての人びとに対する恐怖も植え付けてしまいます。 人種・宗教・民族性を理由とする偏見をするようなことは、決していけないことです。 日本人は戦争に荷担するのではないのです。 過去の過ちを繰り返してはいけないのです。日本ではアメリカ側の報道のみしかみえません。悲惨な姿を映し出すだけで、テロリストへの軍事的制裁を正当化しようとしています。これは、相手側も同じことです。 アメリカも今まで何をしてきたのでしょうか？ 確かにテロは悪いことです。しかし、イスラムの方々がいかにアメリカによって酷い目に遭わされてきたかという事実は、決して映像化されないのです。一方の情報だけで盲目的にアメリカを指示するのは、危険なことだと思います。真珠湾を思い起こしてくださいと日本人から言いたい。 スパム報告 .. 2020年12月14日 05:24   No.2095001

++ タク　(社長)…1623回        満洲を支配した民族 「満洲」という呼称は現在の中国では全く使われていません。旧満洲国はすでに消滅し、中国の一部として世界的に承認されているのだからこれは当然のことでしょう。しかし、中国政府が主張するように、元々中国の領土かというと全然違うのです。 なぜなら中国四千年の歴史と言いますが、その半分以上を支配したのは、漢民族ではなく異民族であったからです。満洲の地域を支配した国家は次のとおりです。高句麗(ＢＣ３７〜西暦６６８年)。渤海(西暦７１３〜９２６年)。金(西暦１１１５年〜１１３４年)。元(モンゴル)(西暦１２３４〜１３６７年)。清(西暦１６１６〜１９１２年)です。 これらは、いずれも北方民族の建設した国家であって、南方民族である漢民族とは言語学的にも民族的にも全く異なるのです。矢野仁一博士は「満洲近代史」の中で次のように述べています。満洲とシナとの関係は、清朝以前においては敵国関係であった。高句麗の時代もそうだし、渤海や金の時もまたそうであった。 清国になって初めてシナとの敵国関係が止むようになった。これは満洲がシナの領土となったからではなくて、シナが清朝の領土となり、シナ領土の人民を満洲人と差別視しないという態度をとったからである。かつて蒙古族の元朝の天子も、蒙古の天子に止まらずシナの地を征服したが、シナ人を蒙古人と同じようには待遇しなかった。 あくまでも征服者として被征服者に臨み、蒙古人とシナ人を差別視した。北方民族であった清朝が中国大陸を征服して大半が南方に移住し、清朝は民族発生の地を守るために封禁政策をとって漢民族の満洲移住を禁止していた。 １７〜１８世紀頃まで清朝はロシア領の沿海州も完全に支配していたが、ロシアのシベリア征服と共に漸次清朝側の国境線は西方に後退せざるを得なかった。１８６０年ロシアが沿海州と黒竜江北岸地帯を占領したのちに、清はロシアに対抗する必要上、初めて漢民族の満洲移住が認められ、奨励されるようになった。 １９００年頃は満洲の人口は１２００百万にすぎなかった。十九世紀の国際法「万国公法」からすれば満洲の地は清王朝の祖先の地であっても「無主の地」と見なされていたのである。このように見てくると、満洲二千年の歴史は満洲族やモンゴル族が中国を征服、支配したことを物語っており、漢民族が満州を完全に支配したことはないのです。 スパム報告 .. 2020年12月15日 05:29   No.2095002

++ 仲條拓躬　(社長)…522回        石原莞爾の関東軍内面指導権撤廃 支那事変で不拡大方針を貫こうとした石原莞爾は次々と停戦協定を破る中国側の戦略により失脚させられました。関東軍参謀副長として満洲に再度赴任した頃は、建国当時とは一変していました。関東軍が満洲国の人事を支配し、協和会も完全に骨抜きにされていました。したがって「五族協和」「王道楽土」の夢は一掃され、無惨な姿になっていました。 石原莞爾はすっかり邪魔者扱いにされ、東條一派がわが世の春を謳歌していました。しかしながら、昭和十三年に入ると支那事変解決の見通しは全く立たず、ソ満国境では張鼓峰事変が勃発し、満洲をとりまく内外情勢は次第に緊迫の度を増していました。 このような時に石原莞爾が関東軍司令官につきつけたのが「関東軍内面指導の撤廃」の意見書です。石原莞爾は張鼓峰事件で満人と朝鮮人の心を読み「このままでは満洲国は内部から崩壊する」との危機感からこの書を提出したのです。 以下その内容を紹介します。１.政治は満洲協和会に委せて、会長にはさし当り本庄大将がなり、協和会又は政府指導者並びに民間における協和会の先達が中央委員会を組織して国策の決定に当る。この期間はおよそ三年と予定して、軍の内面指導は逐次これを撤回して、三年後には国策決定の機能を満洲協和会に十二分に発揮せしむる。 ２.建国大学に大同学院を合併して、事務官僚機関とする。３.速やかに高能率の統制経済機関を再組織して、軍の経済的指導を撤収する。４.行政の自主性を全うして民心を安定せしめるために、満洲色豊かな行政を確立する。５.新学制を強行して学校教育は国家が必要とする指導者を養成する。 ６.国民学校は父兄の生活より飛び離れた設備は厳禁する。国民学校を卒業した者は全部勤労生活に就かしめて完全雇傭を実現する。そのうちより若干名を国民高等学校に入学せしむべし国民高等学校には農業科、工業科、商業科を置き、農村的寄宿舎及び職員宿舎を建て、生徒は交互に半数耕作に従事する。 ７.職員は学課を担当するもの以外は主として地方における優秀な篤農家を充てる。工業科は特殊会社の工場に付属し、生徒の半数の勤労に要する設備を持ち、主として、この工場の技師が担当する。商業科はこれに準ずる。 スパム報告 .. 2020年12月16日 05:26   No.2095003

++ 仲條拓躬　(社長)…523回        ８.国民高等学校の卒業生から建国大学、指導大学、陸軍中央訓練所等に入学させる。以上諸学校の学生生徒はすべて官費とする。９.行政機構は、官治は国家権力を必要とする治安、裁判、徴税及び統制経済の範囲にとどめて他はなるべく協和会の自治に委せ、特に大いなる予算をともなうものは政府の管理とする。 １０.国行政機構は簡明化し、外交部、司法以外の業務はT経済部特殊会社を指導し五ヶ年計画の全責任を負う回民政部 内務行政全部を担任するために、産業部、経済部業務の一部を収容する。軍政部は皇帝直属とする。宮内府、賞勲局も皇帝直属とする。 １１.蒙古は総督制とする。１２.満鉄は満洲国法人とし、関東州は満洲国に譲渡し、日満の国防経済を公正妥当に決定するための協議機関を東京に置く。この意見書は関東軍の幕府政治の否定であるから、満洲建国の同志や満洲在住の各民族指導者等は拍手喝采したが、関東軍や協和会幹部はこぞって反対、石原莞爾を排斥したので、石原莞爾は昭和十三年八月十八日に日本に帰国、再び満洲に帰ることはなかったのです。 スパム報告 .. 2020年12月16日 05:35   No.2095004

++ タク　(社長)…1624回        令和３年度の労災保険料率 来年は令和３年目を迎えますが、３年と言えば、労災保険率の改定が３年に一度行なわれます。労災保険率は、事業の種類ごとに、過去３年間の保険給付等に基づき算定した保険給付に要する費用の予想額を基礎とし、過去３年間の災害率等、社会復帰促進等事業及び事務の執行に要する費用の予想額その他の事情を考慮し定めることになっています。 前回の改定が平成３０年４月施行のものですから、来年が改定の年にあたります。令和３年度は改定の年にあたりますが、前回の施行時からの変更がありません。労災保険率以外の、労務比率及び特別加入保険料率も変更ありません。 雇用保険料率や健康保険の料率等の発表はまだありません。こちらは３年間隔ということはなく、毎年、必要があれば改定されます。年明けくらいに発表されるものなので、しばらく動向を見守る必要があり、給与計算業務等に反映させることになる為注意が必要です。 スパム報告 .. 2020年12月17日 05:23   No.2095005

++ タク　(社長)…1625回        戦争を肯定する報道とは 日本のテレビやラジオ・新聞ではアメリカが他国を攻めると戦争を肯定する報道になります。人々の怒りと憎しみ、戦争に駆り立てる報道ばかりが流れます。その状態の中、アメリカ国内の叡智ある人々の叫びも聞こえてきます。 「テロリストに報復をすることで問題は解決するのか？」「それではテロリストと同じことをしているのではないのか？」テロが起こる根源な断ち、抜本的な解決することが大切ではないだろうか？ しかし、アメリカの報道が渦巻く中で、叡智ある人々の声は報道などで大きく扱われることはありません。なにか、強い力に押さえ込まれているように。マスコミには、戦争に反対するものは許さないという雰囲気でもあるのでしょうか？ 地球に生きるみんなが、平和を望んでいます。そんな声がどこにもないように、報道は戦争賛成一色になるのです。アメリカ政府は国を挙げて報復、戦争と唱えています。しかし、それで何が解決するのでしょうか？ 報復は新たな怨恨を生み、怨恨は再びテロ及び戦争を呼ぶであろう。それなのに、日本政府は何をやっているのだろうか？ 戦争放棄の日本の法律をいじり、報復を支援してしまいます。弾薬輸送なんか、一番汚いやり方で戦争に荷担しているようなものです。 難民支援などと言っていますが、武器弾薬を輸送するから避難民たちは逃げるのです。戦争を支援して出動する日本が、被害者を救助するなんて大きな矛盾です。日本人はアラブ人とは何の遺恨もなく、むしろ友好な関係を築き上げているのです。 日本国は世界に向けて平和的考えを述べるべきだと思うのです。過去、日本も同じ立場にたたされていたのを忘れないで欲しい。唯一の被爆国・日本が、アメリカの戦略に荷担してよいのであろうか。アメリカ追随の安保政策の危険がここにあるのです。我々の手で憲法第９条平和憲法を取り戻すべきときが来ているのです。 スパム報告 .. 2020年12月18日 05:19   No.2095006

++ タク　(社長)…1626回        ９．１１から時が過ぎ 米同時テロからかなりの月日が経過しました。世界はどう変化したのか。時代はどの方向に動いているのか。世界のメディアは９．１１の特集を定期的に報道しています。それぞれ趣向を凝らして特集を行なっています。中には、アルカイダ都市部の浸透、ウサマ・ビンラディンの行方、テロ対策のあり方や米国の外交政策と絡んで大々的に報じました。 いずれも特集に合わせて幅広い取材に支えられ、興味深い内容を含んでいます。私が思慮深かった書物といえば、田中宇氏が出版した９１１の記事です。その掲載されたものによると、オサマ・ビンラディンが、９．１１のテロの前７月の出来ごとです。 中東ドバイのアメリカン病院で腎臓の病気を治療するために入院中にアメリカＣＩＡ要員やサウジアラビア高官などが面会に訪れていたといいます。ビンラディンは、テロ首謀者としてＣＩＡや米当局が行方を捜していたはずです。 そのＣＩＡが、ビンラディンに接触したのに逮捕せず、そのままアフガニスタンに帰してしまったとしたら、ＣＩＡとビンラディンは、実は仲間だったのではないのか、それともわざとビンラディンを逮捕せずにいたのではないか、と疑われることになります。 ９．１１テロ事件に関する事について様々な書物やネットで掲載しているものを読み、その結果確かな事は、米国政府の上層部は、９．１１テロ事件は突然の出来事ではないということです。米国政府が知らない水面下でアラブの若者が準備して実行したという、世界が信じているシナリオでは説明できない事が多すぎるのです。 疑うと、米国政府の上層部は、実は９．１１テロ事件が起きると解っていたのに放置したのか、９．１１テロ事件の計画に関係していたのではということです。なぜ米国政府は９．１１テロ事件の発生を黙認したのであろうか。 この問題を様々な角度から分析している田中宇氏の話では、「ブッシュ一族とその周辺が私腹を肥やすためにアメリカをテロ戦争に引っ張り込んだ」という考え方です。ブッシュ家は、祖父の代から米国政界の中枢にいた人です。ブッシュ一族は政界の中枢にいる以上、ブッシュ一族が儲かるだけでなく米国の国益にも繋がるのです。 スパム報告 .. 2020年12月19日 07:36   No.2095007

++ タク　(社長)…1627回        ブッシュ一族にとって、アメリカ合衆国は運命共同体なのです。ブッシュ大統領やその配下の高官たちが、９．１１テロ事件の発生を事前に知りながら黙認したか、９．１１テロ事件の発生を画策したとしても、それは米国の国益にプラスになればブッシュ大統領に文句をいう人はいないでしょう。 米国のマスコミも９．１１テロ事件とその後のイラク戦争をめぐる様々な疑惑を指摘せず、政府発表を鵜呑みにもする報道に徹しているのだと思われます。無辜の民が大勢死んでいるのに米国にとってプラスになればいいという考え方はどうなのであろうか。それを考えるのに答えを見出せるものは「秘密結社」の存在でしょう。 ９．１１米同時テロが世界に突きつけた問題点は、事件直後には、かなり整理されていました。テロの概念が変わり、国家対国家の戦争だけでなく、非政府組織との戦争が脅威になります。貧富の格差の拡大など、グローバル化の問題点が表面化しました。世界がこうした問題にどう対応していくかは、２１世紀の大問題になるでしょう。 米同時テロ事件後で確実に変化したことは、安全保障面での米国の存在が一段と拡大したことです。テロ直後に、米国は対テロ戦争を宣言。1ヵ月後にはウサマ・ビンラディンをかくまっていたアフガニスタン・タリバン政権に対する戦争を始め、圧倒的な軍事力で勝利しました。 米政権はまた、テロの脅威に対し先制攻撃も辞さないというスタンスを明確にしました。ブッシュ大統領の「悪の枢軸」発言は、イラクを攻撃した流れの中に位置付けられているのです。しかし、外交政策を見ると、揺れ動いていました。ブッシュ政権の発足後、自国利益優先を強めていた米国は、同時テロ後、国際協調路線に動いた。 アフガン攻撃での各国の支持を得るため、ロシアや中国との対話を強化して、アラブ諸国にも配慮、距離を置いていたパレスチナ問題にも前向きに取り組む姿勢を見せたのですが、アフガン戦争に勝利した頃から、再び単独主義を強め、悪の枢軸発言やイラク攻撃の主張は、その延長線上にありました。 スパム報告 .. 2020年12月19日 07:42   No.2095008

++ タク　(社長)…1628回        欧州の同盟国の反発もあり、イラク攻撃では軌道を若干修正したのです。米国の政策が揺れ動いている背景には、政権内の主導権・選挙を睨んだ選挙戦術などもあるでしょう。だが、一番基本にあるのは、力によって米国の利益を実現に目指す考えと、国際協調派の対立が続き、外交・安保政策の軸が定まらないのはトランプとバイデンの大統領選挙を観ていると明らかなのです。 スパム報告 .. 2020年12月19日 07:58   No.2095009

++ タク　(社長)…1629回        スマートフォンと脳腫瘍の関係 世界中で爆発的に利用者が増え続けているスマートフォン。過去には携帯電話から出ている電磁波が、人体に影響を与えているとＷＨＯが呼びかけていました。それは、脳腫瘍と携帯電話との関係であるからです。有害性を示す明確な証拠はないものの、脳を含む身体の機能に影響を及ぼす可能性があり、潜在的な危険性を完全には排除できません。 危険な点は、エイズや狂牛病などと同じようなもので、テレビの前で政治家が食べても突然死ぬようなものではなく、徐々に身体を蝕むと言うことです。携帯電話の脳への影響に関して、各国の物理学や脳神経学の専門家らが、これまでの多くの研究成果を調べて検討した結果の携帯電話は脳に影響を与えるという報告書でした。 電磁波は、電子レンジで使われるマイクロ波もそうだし、携帯電話のほかに一般の家電製品からも、わずかながら電磁波は放出されているので、電磁波を浴び続けると、がんになったり、アルツハイマー病になったりする可能性があると懸念しています。 特に電源を入れるとマイクロ波を出す携帯電話は、常に頭に密着して用いられるために、直接電磁波を浴びるので家電製品と違って危険です。イギリスでは子供は成長過程にあるために、頭骨も薄く神経組織も発達途上であるため使用しないよう呼びかけていました。 「携帯電話から発射されるマイルロ波の７割が脳に吸収される。危険！携帯電話であなたの脳が料理される」これは英国の有名紙「サンデー．タイムズ」の見出し記事です。携帯電話から発信されるデジタル．マイクロ波エネルギーが脳中枢に数十倍も吸収される熱集中点（ホットスポット）現象により「頭痛」 を引き起こす。 この現象は、マイクロ波の電磁エネルギーが脳の神経伝達物質のドーパミンに影響を与え脳のマヒの原因となると米学会で発表がありました。携帯電話を使用すると「頭が痛くなる」「目がチカチカする」「顔にチクチク感や熱感を覚える」「イライラする」このような症状が出てくれば要注意です。 スパム報告 .. 2020年12月20日 07:19   No.2095010

++ タク　(社長)…1630回        携帯電話は脳腫瘍だけでなく、目のガン「ぶどう膜メラノーマ(黒色腫)」の罹患率が４倍以上とのドイツでの研究報告が発表されています。車内や混雑した場所で「携帯電話の使用はご遠慮下さい」としているのは、心臓ペースメーカーの誤作動を引き起こす危険性があるからです。そのようなことから、病院では携帯電話は禁止されています。 先生が利用しているのは、院内での緊急のためポケベルにかわる、ＰＨＳです。これは電波を拾いに行くので微弱電波だそうです。現在は携帯電話よりスマートフォンを使用している方が多いでしょう。米カリフォルニア州の公衆衛生局が「脳を電磁波から守るために、スマホを体から遠ざけよ」とのガイドラインを発表し、全米で騒ぎになっています。 携帯電話の電磁波による健康被害は、現時点では科学的に立証されていません。だが、アメリカでは著名人が相次いで脳腫瘍で亡くなったことから、不安が高まっています。多くの現代人にとって、スマホは今や生活に欠かせない道具です。ポケットなどに入れていつも持ち歩く人、なかには添い寝する人までいます。 米カリフォルニア州公衆衛生局は、「携帯電話からの電磁波の影響を減らす方法」と題したガイドラインを発表しました。ガイドラインでは、「体からスマホや携帯電話を遠ざけておくこと」。数フィート遠ざけておくだけでも大きな違いあるとして、４つのポイントをあげています。 通話するときには端末を直接耳に当てることを避け、スピーカーホン機能やイヤホンマイク（ブルートゥース）などを使う。通話よりも文字でのやりとりを中心にする。ストリーミングや大きなファイルの送受信をする場合には、端末を頭部や体から遠ざけておくこと。持ち歩く際にはカバンの中にしまう。ポケットやベルトにつけるなど、体に密着させて携帯しないこと。 「端末からの電磁波が強くなる状況のもとでは、なるべく使用を控えること」。電磁波が強くなる状況として、以下のような例をあげています。ディスプレーの電波強度の表示バーが１〜２個しか表示されていないとき。基地局からの電波が弱いと、スマホや携帯電話は電波の出力を上げて基地局とつながろうとするため。 スパム報告 .. 2020年12月20日 07:25   No.2095011

++ タク　(社長)…1631回        バスや鉄道で高速移動しているとき。接続する基地局が切り替わるたびに、スマホや携帯電話は電波の出力を上げる。音声や動画のストリーミング、あるいは大きなファイルの送受信をしているとき。動画や音声を視聴するときは、あらかじめ端末にダウンロードし、「機内モード」にして通信をオフにしてから楽しむこと。 スパム報告 .. 2020年12月20日 07:33   No.2095012